2018/07/07
日産 48年ぶり
日産ノート仕様拡充 四駆ＨＶ、寒冷地に強み日産ノート仕様拡充 四駆ＨＶ、寒冷地に強み 産経ニュースFull coverage(続きを読む)
日産、４８年ぶり首位＝軽除く新車販売－１８年上期
日産、４８年ぶり首位＝軽除く新車販売－１８年上期 ニコニコニュースFull coverage(続きを読む)
上半期の新車販売ランキング、首位２年連続「Ｎ－ＢＯＸ」
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『日産、「ノート」で48年ぶり首位！ 上半期国内販売』2018/7/6 → ＜HV技術「ｅパ...
『日産、「ノート」で48年ぶり首位！ 上半期国内販売』2018/7/6 → ＜HV技術「ｅパワー」＞ ・約７割の人がガソリン車よりも約20万円高いｅパワー搭載車を選ぶ ・理由は、34ｋｍ/ｌの高い燃費性能だけではなく、加速性能や運転が楽になる独特の運転感覚 ・日産車が上期で首位になるのは「サニー」以来48年ぶり ・22年までに新たにｅパワー搭載車５車種を追加 → 燃料はガソリンだがモーター駆動なので、走りでは将来のEV車を先取りしている ⇒ ５車種追加なら、ミニバン以外にもSUVやセダンや軽自動車にも登場？ ⇒ HV技術「ｅパワー」は、蓄電池が安くなる2030年代までの、ガソリン車がEV車に全面的に移行する過渡期を、まさに席巻する？ トヨタ危うし？ ＜12年後（2030年）はどうなる？＞ ⇒ ◆技術の変化 ・蓄電池（全個体電池）が現在の1/10以下に安くなる？ ・発電コストが、太陽光と陸上風力5円/kWh以下に、浮体式洋上風力10円/kWh以下に安くなる？ ・各地域に充電スタンドが設置され、再エネの余剰電力で充電できるようになる？ ・普及が加速する全国のEV車の蓄電池を、公的に、再エネの出力変動の調整用に使えるようになる？ ⇒ ◆自動車産業 もはやｅパワーなどのHV車ではなく、新車のほとんどがEV車になる？ ◆石油産業 事業の半分は脱石油に？ ◆電力産業 ・再エネの拡大を邪魔する出力調整のできない原発や石炭火力は、今すでに完全に不要だ。日本以外の世界中で消えてしまう？ ・さらに、火力発電の全てが不要になる？日本でも新規建設は再エネだけになる？ ⇒ 2030年以降、 ・ガソリン車に固執する自動車会社は、一気に消える？ ・原発や火力に固執する電力会社（関電など）は、一気に消える？ ・・・ 『日産、「ノート」で48年ぶり首位 成熟技術に支持 上半期国内販売』2018/7/5 日経 「１～６月の軽自動車を除く国内新車販売で、日産自動車の小型車「ノート」が首位に立った。日産車の首位は1970年の「サニー」以来48年ぶり。原動力となったのが、エンジンで発電しモーターで走る独自技術による新しい運転感覚だ。成熟市場で支持を集めたのは、最先端の技術ではなく意外にも「成熟した技術」だった。 ５日、日本自動車販売協会連合会が発表した１～６月の販売統計で、ノートが７万3380台で首位となり、２位のトヨタ自動車「アクア」（６万6144台）、３位の同「プリウス」（６万4019台）を突き放した。トヨタ車は2017年まで年間販売で９年連続で首位を維持している。上期のみとはいえ国内で約５割のシェアを持つトヨタの牙城を日産が切り崩した。 ■20万円高くても選ぶ 「肌感覚だとこれほど売れる車は94年発売の『セフィーロ』以来。40代以上が中心の購買層で輸入車からの乗り換えもいる」。年初にはまだ無資格検査問題の影響も残っていたなかで、販売店からはこんな声が上がる。 外観やコンセプトに特段の目新しさがあるわけでもなく、低価格を売りにしているわけでもない。ノートの販売増をけん引したのが、ガソリンエンジンで発電した電気でモーターを回して走るハイブリッド（ＨＶ）技術「ｅパワー」だ。 ノートにｅパワー搭載車が追加された16年11月以降の累計販売で、約７割の購入者がガソリン車よりも約20万円高いｅパワー仕様を選んだ。理由はガソリン１リットル当たり34キロメートル（ノート）と高い燃費性能だけではなく、独特の運転感覚にもある。 モーターで駆動するｅパワーは電気自動車（ＥＶ）のように素早く加速する。反対にアクセルから足を離すと強めに減速するため、うまく使いこなすとブレーキを踏む機会が減る。試乗会で加速性能や運転が楽になることに驚き、購入を検討する人が多いという。 ｅパワーはエンジン駆動とモーター駆動とを使い分ける一般的なＨＶとは異なる方式。日産の技術の粋を集めたように見えるが、そうではない。考え方そのものは20年以上前からあり、モーターやエンジンなど既存の部品で構成する「熟れた技術」ともいえる。ほかの自動車メーカーや評論家から「決して新しい技術ではない」との声も多かったが、結果的に消費者の支持を集めた。 日産は今年３月からミニバン「セレナ」にもｅパワー搭載車を導入したほか、22年までに新たに５車種を追加する。東南アジアにも展開する計画だ。 ■車にも「コト消費」 2017年の国内新車市場は523万台で、ピークの90年の３分の２程度となった。クルマ離れが進むなか、どれだけ環境性能や品質を磨いてもそれだけで販売を伸ばすことは難しい。カーシェアの利用も増える中、新しい運転感覚といった「コト消費」の要素が欠かせなくなっている。 経営環境も様変わりしている。日産関係者は「国内はもはや後回しの市場」と打ち明ける。日産の17年度の世界販売に占める日本の割合は10％。仏ルノー、三菱自動車を合わせた３社連合ではわずか約６％まで小さくなる。あくまで主戦場は米国や中国など海外市場という位置付けだ。」 ※(続きを読む)
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