2016/01/05
大暴落
中国発の株安連鎖、影響した5つの要因2016年の幕開けを飾る花火は全く異例のものだった。年明け最初の取引となった4日の各国市場は、中国株の暴落をきっかけに大幅安となった。世界第2の経済規模を誇る中国の製造業指標が低調だったことを受け、上海総合指数は前営業日比6.9％下落し、その後取引は停止 (続きを読む)
いまだはびこる国債暴落説と財務省の説明を妄信する人たち (1/2ページ)
２０１４年９月の本コラムで「財政破綻後の日本」をテーマした研究会が東大に実在することを書いた。その東大研究会の代表は、井堀利宏氏（東大大学院教授）、貝塚啓明氏（東大名誉教授）、三輪芳朗氏（大阪学院大教授・東大名誉教授）という日本の経済学会を代表する学者だ (続きを読む)
今回の中国株式市場の大暴落による世界同時 株式市場大崩壊は、後の歴史教科書に２...
今回の中国株式市場の大暴落による世界同時 株式市場大崩壊は、後の歴史教科書に２１世紀の 世界大恐慌の引き金として語られる程の大不況の 幕開けじゃないでしょうか？ 中国は人件費の高騰と元高、技術開発力の低さで 競争力を失い成長力が無くなっています。 唯一の成長エンジンだった日本企業の投資や 技術協力も、愚かな反日と領土野心で失ってしまい 成長する事が不可能になってしまったからです。 しかし、既に経済規模が世界のGDPの１割を大きく 超えるほどまで巨大化していたので、崩壊の影響が 世界を巻き込んでしまい、経済基盤が弱い欧州や 韓国をなぎ倒してしまい、中国への輸出が主力の ASEANも巻き込んでの世界大恐慌に成ってしまう 訳です。 この為に、影響が低い日米も理屈以上に投資家の 心理が冷え込んでしまい、実態以上の悪影響を 受けて株式市場が崩壊します。 しかし、数ヶ月経つと基盤のしっかりした日米は 回復して来る可能性が高いですね。 逆に資源価格が暴落してしまうのでロシアや南米は 非常に厳しいと思われます。 投資余力を失った中国の代わりに日本がASEANや 中東・アフリカの労働力を使ってアジア・アフリカ・ 南米のインフラ整備に乗り出す事で上下水道事業や 発電事業を取り込んで、凄まじい経済成長を始める 可能性が出て来ます。 電力・上下水道事業と鉄道網と高速道路開発による 都市開発事業と食料物流事業で世界中に進出した 日本の海外事業売上は、２０年後には年間５百兆円を 超えて成長します。 千兆円を超える可能性も高く、日本のＧＤＰもかなり 高い成長をするでしょう。 政治家と経済界の手腕次第では、２０年後にGDPが １５００兆円を大きく超える事も夢では無いのでは 有りませんか？(続きを読む)
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