2017/02/25
修了証
「住宅建築コーディネーター養成講座」がLECでスタート 3月10日、新宿エルタワー本校で認定講習会を開催指定校LECで開催する認定講習会を受講、受講修了時にレポートを提出する方式となります。そのレポートはJKC協会が評価し、一定水準以上の成績を収めた者が資格認定されます。LEC受講修了証を取得後、JKC協会に認定登録を行うことで資格認定証カードが付与され、有 (続きを読む)
結婚以外に永住権を取得する方法を教えてください
RPLコースで日本での資格と経験が認められると、オーストラリアのCertificate Ⅲなどの修了証が取得でき、それがあると技術査定に合格しやすくなります。技術査定をする団体は職業によって違いますので、どの団体がご自身の技術査定に該当するかは移民省のサイトから検索 (続きを読む)
◆無料が前提のMOOC、収益化には工夫が必要 ◆コンテンツ視点では、修了証を有料で...
◆無料が前提のMOOC、収益化には工夫が必要 ◆コンテンツ視点では、修了証を有料で発行、教育機関に販売するなど ◆人材視点では、有能な人材と企業とのマッチング・ビジネスなど 前回はMOOCにおける「修了率」の課題を深く考察しました。 それ以外にもう1つ、MOOCを考える上での大きな論点が「ビジネスモデル」です。つまり、「MOOCでどうやって収益をあげるのか？」ということです。 第6話「教育の可能性が見えてきた！」でも述べたように、MOOCの可能性の1つは「民主化」であり、「教育機会格差の解消」、つまり教育の裾野を広げることにあります。したがって、MOOCの基本的な発想の原点は「無料」です。 では、無料であることを前提に実際にどうやったら収益化できるのでしょうか？ 特にUdacityとCourseraは、edXと違ってそれぞれベンチャーキャピタルから多額な資金を提供してもらっている営利団体であるためにこの「収益化」は大きな課題でもあります（edXはMITとハーバードが資金拠出をした非営利団体です）。 その戦略を考えていくためには、MOOCが抱えるアセットである「コンテンツ」と「人材」に注目する必要があります。その2つの側面についてそれぞれ具体的に見ていきましょう。 1. コンテンツをベースに収益化する (1) 修了証／学位による収益化 素直に考えれば出てくるモデルの1つが「修了証発行」というビジネスチャンスです。つまり、「学ぶのはタダ、でも修了証まで欲しければお金がかかる」というものです。 実際にこの仕組みを入れているところは数多くあり、たとえば実際にCourseraのサイトを覗いてみると、正規の修了証が獲得できるものは現時点で200を超えるコースが存在します。学ぶのは無料ですが、インストラクターからの修了証を取得するためには49ドル（6000円程度）がかかります。ただし、これは単なる修了証であり、単位にはなりません。あくまでも、「Courseraでの課程をちゃんと修了したことを認めます」というものです。 他方、Udacityはナノディグリー（Nanodegree）というオリジナル（非認定）の学位を発行するプログラムを開発しました。 AT&Tやグーグルと共同し、モバイルやWebコンピューティングの技術向上を目的としたプログラムであり、テクノロジー領域での就職を志す人をターゲットにしています。現状「データアナリスト」や「iOS開発者」など5つの学位プログラムが存在しており、1カ月200ドルで、半年から1年程度で修了することができます。修了までに合計2000ドル程度かかるとはいえ、通常この手の専門学校は1万ドル以上かかる場合が多いことを考慮すれば、シリコンバレーでの就職を真剣に考えている人にとっては魅力的なサービスかもしれません。 このナノディグリーは、映像視聴を中心とした既存のMOOCモデルとは異なり、プロジェクトベースで実際にアウトプットを出しながら進めるとともに、そのプロジェクトに対してコーチからの直接的なフィードバックが入るなどのサポートもあります。これらのサービスは第7話で課題点としてあげた低い修了率に悩んでいたセバスチャン・スラン氏にとっての解決策となりました。 あるインタビューでスラン氏は、「学生が受講料を払うと修了率は70％と飛躍的に高まる」と胸を張って答えています。Udacityにとって、これは「修了率向上」と「収益化」を実現する一石二鳥のサービスと言えるのかもしれません。 しかし、このナノディグリーがCourseraやその他のサービスと違うところは、「入口からしてそもそも無料ではない」ということです。したがって、このサービスをMOOCと呼んでいいのか、という点は議論があるかもしれません。スラン氏当人としては、MOOCの定義なんてどうだっていいのでしょうが…。 (2) 教育機関への販売を通じた収益化 もう1つの方向性は、一連のMOOCコンテンツを大学などの教育機関にパッケージでライセンス販売し、大学はそのMOOCコンテンツをベースにクラスを組み立てるようにする、というものです。いわゆるB2Bビジネスで、ビジネスとしてみれば、「教科書販売」というモデルに近いのかもしれません。 まず予習としてMOOCのコンテンツを見ておき、必要な知識部分は予めそこで吸収し、疑問を解消しておきます。その上で、集合したクラスルームにおいては、その知識を前提にした議論を行う、というものです。 MOOCの良さを活かしつつ、その弱点を集合の場で補う、というもので、これは一般的に「反転授業」と言われる授業スタイルです。 MOOC提供側にとって収益源の多様化につながるとともに、購入側の教育機関としても、「ハーバードやMITなどの著名校のコンテンツで学ぶことができる学校」とアピールすることができる、という観点において、双方にとって意味があるサービスになります。 実際に、たとえばedXは、バンカーヒル・コミュニティ・カレッジやマサチューセッツ・ベイ・コミュニティ・カレッジという教育機(続きを読む)
リカバリー領域を利用して購入当初の状態に戻す方法ありますか?
MSIのノートPC「EX310」を使用しています。 OSはwindows vista home preminumなのですが、windows7RC版を上書きインストールしてしまい、リカバリーDVDを作成していなかったので購入当初の状態に戻せな...(続きを読む)
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