2016/09/19
石原良純
松本人志の発言に女子高生ドン引きこの日は、プロバスケットボール新リーグ「Bリーグ」初代チェアマンとなる川淵三郎氏（79）、俳優の武田鉄矢（67）、石原良純（54）がゲストとして出演。松本も「主婦層に共感が得られるとは思えない」と心配していたメンツがそろいもそろって奔放な意見を述べた。 川淵氏は「謝罪 (続きを読む)
「優しい人なら解ける クイズやさしいね ＳＰ」 - 芸能社会 - サンスポ
そのやさしさをキーワードにした問題に、バナナマンの日村勇紀率いる、坂下千里子、平成ノブシコブシの吉村崇らのチームと、坂上忍率いる、具志堅用高、石原良純、℃－ｕｔｅの岡井千聖らのチームが挑戦する。 坂下は「主婦関連問題」で経験を生かし、チームに貢献。「早抜け３ (続きを読む)
『石原良純氏が鳥越氏へ好意的発言！兄の都連会長は自民党を除名か？ 』 2016/7/15...
『石原良純氏が鳥越氏へ好意的発言！兄の都連会長は自民党を除名か？ 』 2016/7/15 ⇒ 自民党は都知事選で、「党員や議員が、”親族含めて”、増田氏以外の候補を応援したら除名とする」とした。 ならば、 石原伸晃都連会長は、自民党を除名されなければいけないのでは？ ・・・ 『石原良純、鳥越俊太郎氏への好意的発言が話題』 2016/7/15 日刊スポーツ 「タレントの石原良純（５４）が鳥越俊太郎東京都知事候補（７６）について好意的な発言をしたとして、自民党東京都連が所属する国会議員や地方議員に配布した「都知事選挙における党紀の保持について」と題された文書の禁止事項にあたるのではないかとネット上で話題になっている。 同文書は、都連会長の石原伸晃経済再生担当相、幹事長の内田茂都議らの連名で、党が推薦していない候補者を応援した場合、「除名などの処分対象になる」とし、議員本人だけでなく親族による応援も禁じる内容。 「都知事選は東京五輪・パラリンピックを控えた都政のかじ取り役を決める極めて重要な戦い」とし、 ＜１＞党公認・推薦候補者以外の者の応援 ＜２＞党公認・推薦候補者を不利に陥れる行為 ＜３＞反対党の候補者の応援－を禁じている。 石原は１３日生放送のフジテレビ系「バイキング」に出演。鳥越氏が出馬会見の際に、憲法改正問題は東京都も無関係ではないとし「自分なりに流れを少し、元に戻す力になれれば」と、出馬を決めた理由のひとつとしてあげたことについて、「東京から国を変えるって最初に言い出したのは石原（慎太郎）都知事かな。 最初は『何をこの人は言ってるんだ。何を急に言い始めたんだろう』って思ったけど、でも東京っていうのは、それだけ世界に発信できる力があるんで、その中で鳥越さんはそう思われた。 それに違和感を持つ方もいるけども、僕は東京の力ってそういうのがあるし、その中で『物申したい』って出られたんだろうな、と」と理解を示し、「鳥越さんの今までのことを見てきた方は、信頼感を持たれる方も多いんじゃないですかね」と発言していた。」 ・・・ ◆『自民党・安倍政権が恐ろしい「右翼」である証拠の動画！』 https://www.youtube.com/watch?v=h9x2n5CKhn8&feature=youtu.be ⇒ 自民党・安倍政権のほとんどの閣僚が、日本最大の右翼団体「日本会議」のメンバーだ。 自民党・安倍政権に任せると、 日本から本当に、「人権」も「言論の自由」も「民主主義」そのものが殺されてしまうのでは？ 原発の無駄使いと、軍備費が急増し続けて、経済が衰退し、いずれ本当に戦争に突き進むのでは？ ◆自民党・安倍政権が学んだ、ナチス政権の手法 ゲーリング・ナチスドイツの元国家元帥 「人々を政治指導者の望むようにするのは簡単だ、国民に向かって我々は攻撃されかかっているとあおり、平和主義者に対しては、愛国心が欠けていると非難すればいいのです。このやり方はどんな国でも有効です」 ◆自民党の憲法草案 第13条（人としての尊重等） 「国民の権利は、『公益および公の秩序』に反しないかぎり守られる」 → 変更された文章『公益および公の秩序』とは、国家/国体のことだ。国家が最優先となる。 つまり ・「国民主権」は、「国家主権」に変わる ・「基本的人権」は消える ・「国家」に反対する意見は弾圧される。「言論の自由」は無くなる ・西側先進国の基本理念、「民主主義」が消える！ → 安倍政権は、日本の国の仕組みを、中国や北朝鮮と同じ「独裁国家」にしようとしている ◆自民党の憲法草案 第79条 （最高裁判所の裁判官） 「最高裁判所の裁判官は、 全て定期に相当額の報酬を受ける。 この報酬は、在任中、 『分限又は懲戒による場合及び一般の公務員の例による場合を除き』、 減額できない。」 ⇒ 追加された文章、『分限又は懲戒による場合及び一般の公務員の例による場合を除き』 とは何を意味するのか？ 本来、三権分立の考え方で、現行憲法で保障されている裁判官の報酬・身分を、行政/内閣の支配下に置くという変更なのでは？ ⇒ 恐ろしいことに、三権分立の考え方を否定している ※(続きを読む)
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